2025年度 第53回 総合内科専門医 資格認定試験
試験概要 / 受験資格 / 出願手続き / 措置的受験をお考えの方はご注意ください
試験概要
| 試 験 日 | 2025年 11月 9日（日） 試験時間 9：00 ～ 16：10（予定） |
| 試験会場 | 横浜、大阪の2地域 |
| 出願期間 | 2025年 5月 8日（木）～ 7月8日（火）23:59まで（期限厳守） |
| 出願方法 |
※出願は締め切りました※
|
| 受験料 |
30,000円（税込）
|
| 受験上の配慮申請 |
身体機能の障がいや傷病（妊娠中も含む）等により受験時に特別な配慮を希望される方は、2025年7月8日（火）までに 受験上の配慮申請フォーム から申請してください。 |
| 受験票 |
出願手続きが完了し受験資格を有している方には、会費完納の確認後、オンライン出願フォームへご登録いただいた送付先のご住所宛に受験票をお送りします。 2025年10月上旬に発送予定です。 |
| 合否発表 |
|
| お問い合わせ先 |
試験に関するお問い合わせはメールでお願いいたします。 |
受験資格
受験者種類
第48回と第49回から措置的受験機会を持ち越している方の出願手続き
2024年度以降の資格認定試験に関するお知らせ（例年からの変更点や出願にあたっての注意事項）
受験可能なコースの確認
- 該当する基本領域資格のボタンをクリックしてください。
出願手続き
- 受験可能なコースのボタンをクリックすると、該当する出願手続きの説明にジャンプします。
- 受験者種類②③の出願手続きは同じです。
- 第48回と第49回から措置的受験機会を持ち越している方は①をクリックしてください。
病歴要約提出免除の方の出願手続き
- 原則として、内科常勤医（週31時間以上勤務、非常勤雇用可、複数施設の勤務時間合算可）の方が対象です。
- 内科非常勤勤務（週31時間未満）の場合、受験資格有無を確認するためにご事情をお伺いすることになりますので、あらかじめご了承ください。
- 2021年 第36回認定内科医試験で合格された方には、2027年度に1回のみ病歴要約提出免除の受験機会を付与いたします。セルフトレーニング問題の要件 にご注意ください。
資格更新済みでも留学・出産で措置的受験を1回も受験できていない方とは？
≪認定内科医取得後の内科診療継続従事について≫
- 総合内科専門医を受験するためには、認定内科医資格取得後にも引き続き内科診療のキャリアが必要、且つ重要です。
- 認定内科医資格取得後に他科へ進み、現在非常勤で内科勤務をされているようなケースでは受験資格は付与されません。
≪出願手続き≫
- オンライン出願フォーム から出願してください。
- 第48回と第49回から措置的受験機会を持ち越している方は、受験者種類として「2 資格更新済でも措置的受験を１回も受験できていない方」を選択してください。
- オンライン出願フォームの「①出願者情報」「②アップロードする書類」「③経歴書」を登録してください
- 出願手続きを完了させる方法 に沿って出願手続きを完了させてください。受験料のお支払いを以て出願完了となり、「出願手続き完了のお知らせ」メールが通知されます。
- 出願手続きの状態を確認する方法 の手順で出願状況が「出願完了」になっていることを確認してください。「試験申込中」「申込中（未入金）」のままでは受験できません。
≪出願時の注意事項≫
「出願手続き完了のお知らせ」メールが通知されるまでは出願手続きが完了しておりません。「出願手続き完了のお知らせ」メールが届かない場合は、shiken@naika.or.jp までご連絡ください。
≪オンライン出願フォームへの登録内容≫
①出願者情報
- 御芳名、フリガナ、生年月日、住所、メールアドレスなどを入力してください。
- 先生ご自身の顔写真（半身・正面・脱帽・眼鏡をかけて受験する方は眼鏡をかけた状態・マスクやサングラスなど着用不可）の画像をアップロードしてください。
②アップロードする書類
- 内科診療証明書 のテンプレートを出力し、必要事項を記入してください。
内科常勤勤務の方 常勤されている病院から本証明書を発行してもらう。
内科非常勤勤務の方 複数の施設で非常勤勤務している場合は、それぞれの施設から本証明書を発行してもらう。すべての勤務先の勤務時間を合算しても週31時間未満の場合は、いずれか1枚の内科診療証明書にその理由を記載する。
- 内科診療証明書には、病院長（院長）から自署と、病院（医院）の公印が必要です。
- 「証明日」は、出願期間内の日付を有効といたします。
- ご署名・ご捺印済の内科診療証明書をPDFファイル化し、オンライン出願フォームにアップロードしてください。印影が確認できる解像度かつフルカラーでスキャンしてください。
- アップロードファイルの解像度が低い場合など、再アップロードをお願いすることがあります。原本は破棄せずにお手元で保管をお願いいたします。
- 第48回と第49回から措置的受験機会を持ち越している方で留学証明書の提出がない場合は、アップロードする書類の「留学証明書」欄にあるチェックボックスにチェックを入れてください。
③経歴書
- 医師免許取得後から出願される日現在までを登録してください。
- 初期研修の期間は、ラジオボタンを「初期研修」にセットしてください。初期研修後、同施設で継続して勤務されていた場合、経歴書の項目を分けて登録してください。
- 資格更新済みでも留学・出産で措置的受験を1回もできていない方は措置的受験に出願する際に必要な書類 をアップロードしてください。
病歴要約10症例の提出が必要な方（基本領域：認定内科医）の出願手続き
- 提出方法をすべてオンライン化いたしました。
- 病歴要約評価は合否判定に含まれます。MCQの結果が合格基準に達していても、病歴要約がF評価の場合は全体として不合格になります。
≪認定内科医取得後とは≫
- 認定内科医試験に合格した年度の4月1日以後を指します。（例：認定内科医の認定日が「2014年9月19日」の場合は、2014年4月1日以降を指す）
- 但し、subspecialty学会専門医で、二階建制経過措置により認定内科医を取得した方は「認定内科医認定日」からとします。
≪研修歴についての補足≫
≪出願手続き≫
- 病歴要約の作成について をご確認の上、病歴要約一式をご準備ください。
- オンライン出願フォーム から出願してください。
- オンライン出願フォームの「①出願者情報」「②研修歴」「③アップロードする書類」「④病歴要約」を登録してください。
- 出願手続きを完了させる方法 に沿って出願手続きを完了させてください。受験料のお支払いを以て出願完了となり、「出願手続き完了のお知らせ」メールが通知されます。
- 出願手続きの状態を確認する方法 の手順で出願状況が「出願完了」になっていることを確認してください。「試験申込中」「申込中（未入金）」のままでは受験できません。
≪出願時の注意事項≫
「出願手続き完了のお知らせ」メールが通知されるまでは出願手続きが完了しておりません。「出願手続き完了のお知らせ」メールが届かない場合は、shiken@naika.or.jp までご連絡ください。
≪オンライン出願フォームへの登録内容≫
①出願者情報
- 御芳名、フリガナ、生年月日、住所、メールアドレスなどを入力してください。
- 先生ご自身の顔写真（半身・正面・脱帽・眼鏡をかけて受験する方は眼鏡をかけた状態・マスクやサングラスなど着用不可）の画像をアップロードしてください。
②研修歴
- 医師免許取得後から出願される日現在までを登録してください。
- 初期研修の期間は、ラジオボタンを「初期研修」にセットしてください。初期研修後、同施設で継続して勤務されていた場合、研修歴の項目を分けて登録してください。
- 特別連携施設での研修歴を登録する場合は研修証明書をアップロードしてください。
- 研修証明書は特別連携施設での内科研修が基幹施設・連携施設からの派遣によることを証明するものです。
- 基幹施設・連携施設での内科研修については研修証明書のアップロードは不要です。
- 入力した研修歴を印刷してください。
- 印刷した研修歴には、出願時に勤務している基幹施設・連携施設における、プログラム統括責任者（正・副）または研修委員会委員長からのご署名・ご捺印が必要です。
- 「証明日」は、出願期間内の日付を有効といたします。
- ご署名・ご捺印済の研修歴をPDFファイル化し、オンライン出願フォームにアップロードしてください。印影が確認できる解像度かつフルカラーでスキャンしてください。
- 内科研修期間に内科臨床大学院の在学期間を含む場合、研修状況に応じて追加の提出書類を求めることがあります。
- 研修歴のアップロードファイルの解像度が低い場合など、再アップロードをお願いすることがあります。原本は破棄せずにお手元で保管をお願いいたします。
③アップロードする書類（発表業績 1編）
- 改姓した場合は改姓に伴う自己申告書（その１）を添付の上、アップロードしてください。
発表業績 1編について
- 認定内科医取得後に発表した業績が対象です。
- 「学会」または「論文」として発表した臨床研究（基礎的な研究は除く）、またはfirst author で報告した症例報告のいずれか1件の業績をアップロードしてください。
- 「学会」は学術団体が主催するものであり、業者主催の研究会・講演会を含まない
- 「論文」は全国の図書館で閲覧できるような公的機関の医学雑誌ないしは学術図書に掲載されたものを指し、商業雑誌（通常の出版社が発行している月刊誌など）は含まない
- 発表を証明するプログラムまたは別刷をオンライン出願フォームにアップロードしてください。
- 「学会発表」はプログラムで「演題名・発表者名（先生ご自身の御芳名を蛍光ペンで塗ってください）・学術集会名・開催年月日」が記載されている部分
- 「論文」は別刷、または掲載誌で「題名・著者名（先生ご自身の御芳名を蛍光ペンで塗ってください）・掲載誌名」が記載されている部分
④病歴要約
- 認定内科医取得後に受け持った症例が対象です。
- 病歴要約の作成について をご確認の上、病歴要約一式をご準備ください。
- 病歴要約のアップロード前までに「②研修歴」の登録を完了してください。研修歴に登録した病院名が病歴要約メニューの病院名として選択できます。
- 病歴要約10症例それぞれの症例毎に必要なアップロード書類 をアップロードしてください。
- 病歴要約10症例
- 退院時サマリー（外来症例の場合にはカルテ）のコピー 10症例分
- 病歴No.1～病歴No.5 には「総合内科領域」の5症例分をセットしてください。病歴No.6～病歴No.10 には「臓器別分野」の5症例分をセットしてください。
- 病歴要約の「発行責任者」欄に当該症例を受け持った基幹施設・連携施設におけるプログラム統括責任者（正・副）または研修委員会委員長の記名・押印後、原本をフルカラーでスキャンしてPDFファイルにしてください。
- 特別連携施設の病歴要約は、以下の方々から連名での記名・押印が必要です。
- 派遣先の病院の病院長
- 派遣元の基幹施設・連携施設の発行責任者
- 病歴要約や研修歴は、アップロードファイルの解像度が低い場合など、再アップロードをお願いすることがあります。原本は破棄せずにお手元で保管をお願いいたします。
- 郵送での提出物はありません。
≪病歴要約の作成について≫
以下のテンプレートを使用してください。Microsoft Word で作成したもので、使用書体はMS-明朝です。
病歴要約10症例への記名・押印について
病歴要約10症例それぞれについて、「発行責任者」欄に当該症例を受け持った基幹施設・連携施設における、プログラム統括責任者（正・副）または研修委員会委員長の記名・押印が必要です。特別連携施設の病歴要約は、派遣先の病院長と派遣元の基幹施設・連携施設の発行責任者から連名での記名・押印が必要です。
i. 病歴要約作成の手引き
病歴要約 作成サンプル（J-OSLERの手引きより外来症例 作成サンプル）
ii. 個人情報の取り扱いについて
- 病歴要約における個人情報の取り扱いについては、以下をご参照ください。
- 患者ID、年齢、性別を除いた患者個人情報（氏名、生年月日、住所、連絡先等）や紹介元（先）病院（医師）名は、必ずマスクしてください。（患者ID、年齢、性別は確認できる状態にしてください）
- 患者個人情報の消去に関する注意点 をご確認のうえ、個人情報を消去（マジックインキで塗りつぶすなど）した後、再度コピーして透けて見えないようにするか、もしくは予め付箋等で覆ってスキャンするなど、絶対に読み取れない状態にしてアップロードしてください。
- 患者個人情報への適切な配慮は評価項目に含まれます。
iii. 退院時サマリー（外来症例の場合にはカルテ）のコピー 10症例分
- 1ページあたりがA4判になるようにフルカラーでスキャンしアップロードしてください。
- 受け持ったことが分かるように主治医（担当医・受持医）欄に記載されている先生ご自身の御芳名を蛍光ペンで塗ってください。
- 外来症例の場合、外来診療期間全てのカルテ提出が望ましいですが、膨大な量になる場合は「最終診察時の外来カルテのコピー」を添付していただき、先生ご自身が当該患者さんを受け持っていたことをご証明ください。
- 当該症例を受け持っていたにもかかわらず、退院時サマリーの主治医（担当医・受持医）欄に先生ご自身の御芳名が記載されていない場合には、当該症例に対して退院時サマリー提出に関する証明書（外来カルテ提出に関する証明書）のアップロードが必要となります。
- 必ず当該症例を受け持った基幹施設・連携施設における、プログラム統括責任者（正・副）または研修委員会委員長から証明してもらってください。
- 先生ご自身の御芳名が、記載医(記入医)欄のみの場合も必要です。
- 改姓した場合は改姓に伴う自己申告書（その２）を添付の上、アップロードしてください。
病歴要約10症例の提出が必要な方（基本領域：内科専門医）の出願手続き
- 病歴要約評価は合否判定に含まれます。MCQの結果が合格基準に達していても、病歴要約がF評価の場合は全体として不合格になります。
- 過去の総合内科専門医試験で病歴要約のみ合格／筆記試験が不合格だった方は、病歴要約提出免除 をご参照ください。
≪内科専門医取得後とは≫
内科専門研修を経て内科専門医資格を取得された方が総合内科専門医試験を受験する場合、内科専門医取得後３年以上の内科研修が求められますが、内科専門研修の「修了認定」の時期と「内科専門医試験合格」の時期により、研修歴の起点が異なりますのでご注意ください。
① 試験合格前年度の3月31日までに修了認定した場合
試験合格年度の4月1日から研修歴をカウントする
（例）2021年3月末までに修了認定し、2021年の第1回内科専門医試験に合格した場合、研修歴の起点は「2021年4月1日」となる）② 試験合格年度の4月1日以降に修了認定した場合
修了認定日の翌日からカウントする
（例）「修了見込」で2021年の第1回内科専門医試験に出願・合格し、2021年11月30日に「修了認定」が承認された場合、研修歴の起点は「2021年12月1日」となる）②の場合、内科専門医資格の認定期間としては「2021年10月1日～」と試験合格年度の10月1日に遡及しますが、本会 総合内科専門医取得に向けた研修歴としては、内科専門研修の修了後からカウントされます。
認定内科医資格をお持ちだった方が内科専門医資格を取得し、その後、総合内科専門医試験を受験する場合、研修歴の起点は内科専門医試験に合格した年度の4月1日となります。（例）内科専門医の認定日が「2021年10月1日」の場合、研修歴の起点は「2021年4月1日」となる）
≪研修歴についての補足≫
≪出願手続き≫
- 病歴要約の作成について をご確認の上、病歴要約一式をご準備ください。
- オンライン出願フォーム から出願してください。
- オンライン出願フォームの「①出願者情報」「②研修歴」「③アップロードする書類」「④病歴要約」を登録してください。
- 出願手続きを完了させる方法 に沿って出願手続きを完了させてください。受験料のお支払いを以て出願完了となり、「出願手続き完了のお知らせ」メールが通知されます。
- 出願手続きの状態を確認する方法 の手順で出願状況が「出願完了」になっていることを確認してください。「試験申込中」「申込中（未入金）」のままでは受験できません。
≪出願時の注意事項≫
「出願手続き完了のお知らせ」メールが通知されるまでは出願手続きが完了しておりません。「出願手続き完了のお知らせ」メールが届かない場合は、shiken@naika.or.jp までご連絡ください。
≪オンライン出願フォームへの登録内容≫
①出願者情報
- 御芳名、フリガナ、生年月日、住所、メールアドレスなどを入力してください。
- 先生ご自身の顔写真（半身・正面・脱帽・眼鏡をかけて受験する方は眼鏡をかけた状態・マスクやサングラスなど着用不可）の画像をアップロードしてください。
②研修歴
- 医師免許取得後から出願される日現在までを登録してください。
- 初期研修の期間は、ラジオボタンを「初期研修」にセットしてください。初期研修後、同施設で継続して勤務されていた場合、研修歴の項目を分けて登録してください。
- 特別連携施設での研修歴を登録する場合は研修証明書をアップロードしてください。
- 研修証明書は特別連携施設での内科研修が基幹施設・連携施設からの派遣によることを証明するものです。
- 基幹施設・連携施設での内科研修については研修証明書のアップロードは不要です。
- 入力した研修歴を印刷してください。
- 印刷した研修歴には、出願時に勤務している基幹施設・連携施設における、プログラム統括責任者（正・副）または研修委員会委員長からのご署名・ご捺印が必要です。
- 「証明日」は、出願期間内の日付を有効といたします。
- ご署名・ご捺印済の研修歴をPDFファイル化し、オンライン出願フォームにアップロードしてください。印影が確認できる解像度かつフルカラーでスキャンしてください。
- 内科研修期間に内科臨床大学院の在学期間を含む場合、研修状況に応じて追加の提出書類を求めることがあります。
- 研修歴のアップロードファイルの解像度が低い場合など、再アップロードをお願いすることがあります。原本は破棄せずにお手元で保管をお願いいたします。
③アップロードする書類（発表業績 1編）
- 改姓した場合は改姓に伴う自己申告書（その１）を添付の上、アップロードしてください。
発表業績 1編について
- 総合内科専門医取得に向けた研修歴として有効な期間に発表した業績が対象です。
- 「学会」または「論文」として発表した臨床研究（基礎的な研究は除く）、またはfirst author で報告した症例報告のいずれか1件の業績をアップロードしてください。
- 「学会」は学術団体が主催するものであり、業者主催の研究会・講演会を含まない
- 「論文」は全国の図書館で閲覧できるような公的機関の医学雑誌ないしは学術図書に掲載されたものを指し、商業雑誌（通常の出版社が発行している月刊誌など）は含まない
- 発表を証明するプログラムまたは別刷をオンライン出願フォームにアップロードしてください。
- 「学会発表」はプログラムで「演題名・発表者名（先生ご自身の御芳名を蛍光ペンで塗ってください）・学術集会名・開催年月日」が記載されている部分
- 「論文」は別刷、または掲載誌で「題名・著者名（先生ご自身の御芳名を蛍光ペンで塗ってください）・掲載誌名」が記載されている部分
④病歴要約
- 総合内科専門医取得に向けた研修歴として有効な期間に受け持った症例が対象です。
- 病歴要約の作成について をご確認の上、病歴要約一式をご準備ください。
- 病歴要約のアップロード前までに「②研修歴」の登録を完了してください。研修歴に登録した病院名が病歴要約メニューの病院名として選択できます。
- 病歴要約10症例それぞれの症例毎に必要なアップロード書類 をアップロードしてください。
- 病歴要約10症例
- 退院時サマリー（外来症例の場合にはカルテ）のコピー 10症例分
- 病歴No.1～病歴No.5 には「総合内科領域」の5症例分をセットしてください。病歴No.6～病歴No.10 には「臓器別分野」の5症例分をセットしてください。
- 病歴要約の「発行責任者」欄に当該症例を受け持った基幹施設・連携施設におけるプログラム統括責任者（正・副）または研修委員会委員長の記名・押印後、原本をフルカラーでスキャンしてPDFファイルにしてください。
- 特別連携施設の病歴要約は、以下の方々から連名での記名・押印が必要です。
- 派遣先の病院の病院長
- 派遣元の基幹施設・連携施設の発行責任者
- 病歴要約や研修歴は、アップロードファイルの解像度が低い場合など、再アップロードをお願いすることがあります。原本は破棄せずにお手元で保管をお願いいたします。
- 郵送での提出物はありません。
≪病歴要約の作成について≫
以下のテンプレートを使用してください。Microsoft Word で作成したもので、使用書体はMS-明朝です。
病歴要約10症例への記名・押印について
病歴要約10症例それぞれについて、「発行責任者」欄に当該症例を受け持った基幹施設・連携施設における、プログラム統括責任者（正・副）または研修委員会委員長の記名・押印が必要です。特別連携施設の病歴要約は、派遣先の病院長と派遣元の基幹施設・連携施設の発行責任者から連名での記名・押印が必要です。
i. 病歴要約作成の手引き
病歴要約 作成サンプル（J-OSLERの手引きより外来症例 作成サンプル）
ii. 個人情報の取り扱いについて
- 病歴要約における個人情報の取り扱いについては、以下をご参照ください。
- 患者ID、年齢、性別を除いた患者個人情報（氏名、生年月日、住所、連絡先等）や紹介元（先）病院（医師）名は、必ずマスクしてください。（患者ID、年齢、性別は確認できる状態にしてください）
- 患者個人情報の消去に関する注意点 をご確認のうえ、個人情報を消去（マジックインキで塗りつぶすなど）した後、再度コピーして透けて見えないようにするか、もしくは予め付箋等で覆ってスキャンするなど、絶対に読み取れない状態にしてアップロードしてください。
- 患者個人情報への適切な配慮は評価項目に含まれます。
iii. 退院時サマリー（外来症例の場合にはカルテ）のコピー 10症例分
- 1ページあたりがA4判になるようにフルカラーでスキャンしアップロードしてください。
- 受け持ったことが分かるように主治医（担当医・受持医）欄に記載されている先生ご自身の御芳名を蛍光ペンで塗ってください。
- 外来症例の場合、外来診療期間全てのカルテ提出が望ましいですが、膨大な量になる場合は「最終診察時の外来カルテのコピー」を添付していただき、先生ご自身が当該患者さんを受け持っていたことをご証明ください。
- 当該症例を受け持っていたにもかかわらず、退院時サマリーの主治医（担当医・受持医）欄に先生ご自身の御芳名が記載されていない場合には、当該症例に対して退院時サマリー提出に関する証明書（外来カルテ提出に関する証明書）のアップロードが必要となります。
- 必ず当該症例を受け持った基幹施設・連携施設における、プログラム統括責任者（正・副）または研修委員会委員長から証明してもらってください。
- 先生ご自身の御芳名が、記載医(記入医)欄のみの場合も必要です。
- 改姓した場合は改姓に伴う自己申告書（その２）を添付の上、アップロードしてください。
セルフトレーニング問題の出願要件について
2026年までの措置的受験をお考えの方はご注意ください
総合内科専門医試験の出願にあたっては、受験する年度の直近5年間に、セルフトレーニング問題の合格実績（60%以上の正解率）が2回以上必要です。出願時点において合格実績（回数）が不足する場合、措置的受験最終年（2026年度）までに受験できませんのでご注意ください。
受験年度と有効なセルフトレーニング問題合格実績
2025年に出願する場合 ⇒ 2024年, 2023年, 2022年, 2021年, 2020年 のうち2回以上の合格実績が必要 2026年に出願する場合 ⇒ 2025年, 2024年, 2023年, 2022年, 2021年 のうち2回以上の合格実績が必要
2025年に出願する場合の例
2023年と2024年にセルフトレーニング問題合格 ⇒ 〇 2019年と2024年にセルフトレーニング問題合格 ⇒ ×（2019年分は無効） 2024年にセルフトレーニング問題合格、2025年に申込済⇒ ×（2025年分は合否が確認できないため無効）
