2024年4月より、医師の働き方改革の新制度が施行され、時間外労働の上限規制と健康確保措置の適用が始まり1年が経ちました。
各医療機関、大学においても様々な取り組みがなされていると思いますが、現場の変化も様々に起こっていることと思います。
本シンポジウムではDiversity, Equity & Inclusionと働き方改革の観点から誰もが充実して働き、より良い医療を提供するための方策について考えたいと思います。

　昨年４月より、医師の労働時間外労働の上限規制が適用され、取組が本格的に開始されました。
各医療機関におかれては、働き方改革の取組のみならず、地域の医療提供体制を維持するために尽力いただいています。
国においては、現場における取組への支援のほか、医師の偏在対策や医療提供体制の在り方の議論を進めており、「アフター働き方改革」を取り巻く様々な状況と今後の展望について、共有・議論させていただきたいと思います。

　高齢化の急速な進行に伴い、地域急性期病院が担う２次救急では高齢者の搬送が急増しており、その大半は誤嚥性肺炎や尿路感染症など、軽症から中等症の内科系疾患である。また低侵襲手術・医療の普及により、これまで治療が困難であった複数の全身合併症を抱える高齢者にも高度医療の適応が拡大されており、すべての領域で内科医の果たす役割はますます大きくなってきた。
このような状況を受けて、JCHOでは総合診療医育成プロジェクトを展開しているものの、その成果は捗々しくない。しかし、患者の高齢化とともに医師などの医療従事者の高齢化も進んでおり、定年を過ぎてもまだまだ現場で活躍できる医師が少なくない。
専門医として現役時代をバリバリ過ごした後に、セカンドキャリアとして総合診療医的な活躍をお願いできないだろうか。

　第5期（2022年～）から日本専門医機構で将来構想委員会の委員長を務めております。
医師の研鑽に関する通達に示されているように、専門医取得に必要な症例要約作成や論文作成などの研鑽は、所定労働時間外に行った場合、上司の明示・黙示の指示のもとでは労働時間となりますが、指示がない場合は労働時間該当性のない研鑽とみなされます。将来構想委員会では、専攻医だけでなく指導医も所定労働時間内に研修とその指導が行える環境が整備され、時間外の場合は労働時間該当性のある研鑽とされる目安時間を提示することを目指しています。
そのためにも、若手医師の意見を収集する場を設けていく予定です。